企業会計の理論

宮上一男 著

[目次]

• 序言 / p1
• 第一章 企業会計理論の変化 / p3
• 第一節 資本金並びに利益金概念の変化 / p3
• 一 財産理論--静態論-- / p3
• 二 損益理論(一)--動態論-- / p6
• 三 損益理論(二)--資本剰余金論-- / p10
• 第二節 資産概念の変化 / p26
• 一 序 / p26
• 二 財産としての資産 / p30
• 三 費用としての資産 / p36
• 四 資金としての資産 / p40
• 第三節 アメリカにおける企業会計原則の変化 / p53
• 一 「企業会計原則」と公表財務諸表との関係 / p53
• 二 一九三六年「会社報告諸表会計原則試案」の内容と特徴(一)--配分原理-- / p55
• 三 一九三六年「会社報告諸表会計原則試案」の内容と特徴(二)--原価-- / p59
• 四 一九三六年「会社報告諸表会計原則試案」の内容と特徴(三)--資本-- / p61
• 五 一九四一年改訂版「会社財務諸表会計原則」の内容 / p62
• 六 一九四八年改訂版「会社財務諸表会計諸概念および諸基準」の内容 / p65
• 七 一九五七年改訂版「会社財務諸表に関する会計および報告基準」の内容 / p67
• 八 一九六一年「基本的会計公準」および一九六二年「企業会計原則試案」の内容と特徴 / p73
• 九 アメリカにおける企業会計原則変化の実務的根拠 / p80
• 第二章 損益理論 / p89
• 第一節 シュマーレンバッハの動態論 / p89
• 一 序 / p89
• 二 シュマーレンバッハ動態論の特徴 / p91
• 三 シュマーレンバッハの減価償却論 / p97
• 第二節 ペイトン=リトルトンの動態論 / p105
• 一 ペイトン=リトルトンの動態論と公表財務諸表 / p105
• 二 ペイトン=リトルトンの動態論の内容 / p107
• 三 ペイトン=リトルトンの動態論の論理とその実務的内容 / p116
• 四 資本と利益との区別(資本剰余金)の理論および原価配分理論のもつ実務的効果 / p119
• 第三節 アメリカ公認会計士協会の資本会計論 / p124
• 一 序 / p124
• 二 一九六一年「基本的会計公準」の内容 / p126
• 三 一九六二年「企業会計原則試案」の内容 / p136
• 四 「企業会計原則試案」の特徴 / p147
• 第三章 資金理論 / p162
• 第一節 ルフチの資金論 / p162
• 一 序 / p162
• 二 ルフチの問題提起 / p163
• 三 ルフチの減価償却論の内容 / p166
• 四 ルフチ理論の意味 / p184
• 第二節 ヴァッターの資金論 / p189
• 一 序 / p189
• 二 ヴァッターの資金概念 / p191
• 三 ヴァッターにおける資産・持分・費用・収益概念 / p195
• 四 ヴァッターにおける利益概念の問題 / p202
• 五 ヴァッター資金理論の要約 / p210
• 六 ヴァッター資金理論における財務諸表 / p214
• 七 ヴァッター資金理論の特徴 / p223
• 八 ヴァッター資金理論の客観的機能 / p230
• 第四章 原価諸概念と公表決算 / p235
• 第一節 公表決算における直接原価法と秘密積立金 / p235
• 一 固定費の棚卸資産能力(原価性)の問題 / p235
• 二 全部原価法純損益額と直接原価法純損益額との差額は何を意味するか / p243
• 三 全部原価法の毎期継続と直接原価法の毎期継続との比較 / p244
• 四 直接原価法による純損益表示の意味 / p249
• 五 直接原価法による公表決算の問題とその性質 / p250
• 第二節 我国の「原価計算基準」における原価概念 / p252
• 一 序 / p252
• 二 「真実の原価」の内容とその論理 / p254
• 三 「真実の原価」の実務的効果 / p265
• 第五章 企業会計理論と公表会計制度 / p278
• 一 序 / p278
• 二 会計理論の性質とその変化 / p281
• 三 結言 / p288

「国立国会図書館デジタルコレクション」より