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日本取引所論
田中太七郎 著
[目次]
- 標題
- 目次
- 第一章 総説 / 1
- 第二章 沿革 / 13
- 第一節 昔時大阪諸藩邸蔵米ノ売買取引(元禄時代ニ始マル) / 13
- 第二節 蔵米ノ入札売(享保年間ニ始マル) / 15
- 第三節 蔵米入札売ノ期節 / 19
- 第四節 蔵米切手 / 19
- 第五節 納屋米 / 22
- 第六節 相場取引 / 23
- 第七節 堂島帳合米取引ノ特許(享保十五年) / 24
- 第八節 帳合米取引ノ組織 / 28
- 第九節 帳合米取引ノ方法 / 36
- 第十節 訴訟ヲ禁ス / 52
- 第十一節 堂島ノ問屋業 / 53
- 第十二節 顧客ト問屋トノ関係 / 57
- 第十三節 口銭ト日歩 / 58
- 第十四節 帳合米取引ノ性質 / 60
- 第十五節 帳合米取引ノ衰亡ト石建米取引ノ開始(徳川幕府ノ末年) / 63
- 第十六節 帳合米時代ノ蔵米現在高及ヒ米価 / 64
- 第十七節 帳合米時代ノ通貨 / 67
- 第十八節 金相場会所及油相場会所 / 68
- 第十九節 堂島米会所ノ設立(明治四年) / 71
- 第二十節 堂島米会所ノ営業機関 / 82
- 第二十一節 限月米取引所ノ方法 / 84
- 第二十二節 日税 / 88
- 第二十三節 堂島市場ト正米取引トノ関係 / 89
- 第二十四節 各地私設米会所(明治五六年) / 90
- 第二十五節 限月売買ニ伴フ弊害 / 91
- 第二十六節 株式取引所準則ノ発布(明治七年) / 94
- 第二十七節 堂島米会所時代ノ売買高、納税金額及ヒ米価 / 95
- 第二十八節 米商会所条例ノ発布(明治九年) / 97
- 第二十九節 大阪堂島米商会所ノ設立(同上) / 99
- 第三十節 西南戦役後ニ於ケル経済界ノ乱調(明治十一二年ヨリ十五六年ニ至ル) / 102
- 第三十一節 投機的売買ノ抑制(同上) / 104
- 第三十二節 米商会所ト仲買人トノ利害ノ衝突及ヒ「ブールス」論ノ発端(明治十六七年) / 110
- 第三十三節 株式取引所条例ノ発布(明治十一年) / 112
- 第三十四節 大阪株式取引所ノ設立(同上) / 115
- 第三十五節 公債売買ノ沿革、西南役後財政ノ紊乱ト公債ノ暴落、兌換制度ノ確立ト公債ノ回復(明治十一年ヨリ十八年ニ至ル) / 117
- 第三十六節 銀貨売買ノ沿革、銀価ノ暴騰ト定期売買ノ停止、変則直取引ノ発生ト其取引方法、銀貨売買ノ廃絶、横浜弗相場ノ沿革(明治十二年ヨリ十八年ニ至ル) / 119
- 第三十七節 株式売買ノ沿革、大阪ニ於ケル倉社事業ノ発端、投機熱ノ消長ト株式売買ノ増減(明治二十年頃ヨリ漸ク盛況ヲ呈ス) / 130
- 第三十八節 取引所改良ノ企図及ヒ取引所ノ恐慌(明治二十年前後) / 135
- 第三十九節 取引所改良ニ対スル反抗 / 139
- 第四十節 取引所条例ノ発布ト新旧取引所ノ衝突(明治二十年) / 142
- 第四十一節 新旧取引所ノ始末(明治二十一年) / 145
- 第四十二節 現行取引所法ノ制定ト地方小取引所ノ濫設(明治二十六年) / 147
- 第四十三節 勅令ノ改正、限月短縮ト株式取引所ノ恐慌(明治三十五年) / 151
- 第四十四節 株式延取引所ノ特例ト限月ノ復旧(明治三十六年) / 155
- 第四十五節 日清戦争前後企業熱ノ振興ト株式市場ノ殷盛及ヒ株式取引所ノ増資(明治二十五六年ヨリ同三十四五年ニ至ル) / 158
- 第四十六節 一般経済界ノ順調ト各取引所ノ衰頽及ヒ仲買人身元保証金ノ減額(明治三十六七年ノ交) / 162
- 第四十七節 公債定期取引税ノ免除ト勅令ノ改正(明治三十八年及ヒ同三十九年) / 166
- 第四十八節 日露戦役後事業熱ノ勃興ト株式市場ノ全盛、一般経済ノ膨張ト各取引所ノ増資(明治三十九年ヨリ同四十年ニ至ル) / 173
- 第四十九節 産業ノ過度膨張ト株式価格ノ暴落、事業熱ノ消散ト株式売買ノ減退(明治四十年) / 181
- 第五十章 財界ノ恢復ト証券市価ノ向上、投機心ノ増長ト売買証券ノ種類ノ変化(明治四十二年) / 187
- 第三章 現状 / 193
- 第一節 取引所ノ種類、株式米穀及商品取引所、株式会社組織ト会員組織 / 193
- 第二節 取引所設立ニ関スル要件及ヒ設立ノ手続 / 206
- 第三節 取引所営業ノ目的 / 211
- 第四節 資本金ノ運用方法 / 212
- 第五節 事業年度及ヒ収支計算 / 213
- 第六節 役員及ヒ所員 / 214
- 第七節 業務執行ノ方法 / 219
- 第八節 市場ノ開閉及ヒ本場後場ノ事 / 219
- 第九節 売買取引開始ノ手続、大阪株式市場ノ売買証券銘柄表、及ヒ堂島米穀市場ノ標準米代用格付表 / 222
- 第十節 売買取引ノ方法大阪株式市場ノ公債直取引ト東京株式市場ノ「ヂキ」 / 247
- 第十一節 競売買法ノ沿革、競売買挙行ノ順序及ヒ方法、競売買法ノ特長ト其欠点 / 255
- 第十二節 売買単位ト約定限月、定期三ヶ月制ノ得失 / 276
- 第十三節 売買約定証拠金、売渡証券ノ提供及ヒ其提供証券ニ対スル代金ノ前渡 / 283
- 第十四節 転売買戻ト差金取引、転売買戻方法ノ便否 / 291
- 第十五節 売買物件受渡ノ手続、定期売買高ト受渡高トノ比例 / 296
- 第十六節 違約者ノ処分ト担保ノ責任、担保制度ノ沿革 / 305
- 第十七節 公定相場ト相場表ノ発行 / 316
- 第十八節 取引所ノ直取引ト短期取引、現物市場ト証券問屋業ノ沿革 / 318
- 第十九節 取引所税ト手数料及ヒ仲買口銭 / 334
- 第二十節 取引所税ノ沿革ト其性質 / 340
- 第二十一節 取引所税法ノ改正ト税率ノ軽減ヲ要スル所以 / 347
- 第二十二節 仲買人ノ入社資格及ヒ其改正ヲ要スル所以、仲買人入社手続及ヒ仲買代理人、仲買人組合及ヒ委員、仲裁判断 / 354
- 第二十三節 仲買人身元保証金ノ沿革 / 359
- 第二十四節 仲買業者ノ状態ト「オプシヨン」取引 / 364
- 第二十五節 密売買行為ト仲買口銭率、定期仲買口銭ト現物問屋口銭トノ比較、内外市場有価証券口銭率ノ比較、着実ナル営業者ノ減退ト呑屋仲買人ノ跋扈 / 375
- 第二十六節 顧客ノ状態ト売買委託ノ手続、委託物件取扱ニ関スル規程及ヒ売買証明規程 / 383
- 第二十七節 投機売買ニ手ヲ染ムルノ得失ト投機売買駈引ノ方法及ヒ相場師ノ秘訣 / 402
- 第二十八節 定期売買ト鞘取商内、最良ノ放資方法、成功ノ秘訣 / 408
- 第四章 結論(改善策) / 420
- 附録
- 明治九年創立以降 大阪堂島米穀取引所状況一覧表 / 1
- 明治十一年創立以降 大阪株式取引所状況一覧表 / 8
- 明治四十一年三月現在 全国取引所一覧表 / 17
「国立国会図書館デジタルコレクション」より
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書名 |
日本取引所論 |
著作者等 |
田中 太七郎
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書名ヨミ |
ニホン トリヒキジョロン |
出版元 |
有斐閣 |
刊行年月 |
明43.3 |
ページ数 |
446, 22p |
大きさ |
22cm |
全国書誌番号
|
40035696
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言語 |
日本語 |
出版国 |
日本 |
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