判例訴因法

横井大三, 鈴木義男 共著

[目次]

• 目次 / p7
• 第一編 訴因の記載 / p1
• 第一章 訴因明示の程度 / p1
• 第一節 訴因が一個の場合 / p2
• 一 訴因に対する構成要件的評価 / p2
• 二 事実の具体性-抽象的な記載-日時・場所・方法等の不十分な記載-共謀共同正犯の記載方法 / p4
• 第二節 訴因が数個ある場合 / p9
• 一 問題点-包括一罪の記載 / p9
• 二 旧法に関する判例 / p13
• 三 訴因の記載が不特定であるとされる場合 / p15
• 四 数個の行為が包括一罪と認められる場合 / p19
• 五 一所為数法の関係にある数個の行為の記載方法 / p23
• 第二章 訴因の追完(補正) / p25
• 第一節 訴因の訂正 / p25
• 一 訴因が一個の場合 / p27
• 二 訴因が数個ある場合 / p29
• 三 追完の効力 / p32
• 第二節 追完(補正)の可否 / p27
• 第三節 不特定な訴因についての審判-不特定な訴因に対する補正命令 / p33
• 第三章 訴因と罪名・罰条 / p36
• 一 罪名・罰条の機能-不完全な記載または遺脱 / p36
• 二 数個の訴因の一部について罪名・罰条の記載がない場合 / p39
• 第四章 訴因の予備的または択一的な記載 / p45
• 第一節 審理の順序 / p47
• 第二節 排斥した訴因についての判断 / p48
• 第二編 訴因の変更 / p51
• 第一章 訴因変更の限界 / p53
• 第一節 公訴事実の同一性 / p53
• 一 問題点 / p53
• 二 学説の傾向 / p54
• 三 構成要件を同じくする場合 / p57
• 四 一方が他方を包含する関係にある場合 / p60
• 五 行為の外形を共通にする場合-罪質を同じくする場合と異にする場合 / p61
• 六 事実上の被害が同一の場合-具体的事実を同じくする場合と異にする場合 / p65
• 七 財産犯と賍物犯-財産犯の正犯と賍物犯-財産犯の教唆・幇助と賍物犯 / p70
• 八 罪数に変動を生ずる場合 / p77
• 九 要約-事実の同一性が否定される場合-公訴事実の同一性と単一性との関係 / p77
• 第二節 訴因の追加(撤回)と追起訴(公訴の取消) / p84
• 一 公訴事実の同一性を害する訴因の追加または撤回-訴因の追加か追起訴かが不明確な場合 / p84
• 二 同一の公訴事実の範囲内における追起訴または公訴の取消 / p90
• 第二章 訴因変更の要否 / p93
• 第一節 訴因変更要否の基準(一)-構成要件を同じくする場合 / p97
• 一 法律的評価が異なるにすぎない場合-訴因より詳細な認定をする場合 / p97
• 二 罰条同一説による判例 / p99
• 三 重要な事実の変動について訴因の変更を要するとする判例 / p102
• 四 被告人の防禦権に与える影響の有無によって訴因変更の要否を決する判例 / p105
• 第二節 訴因変更要否の基準(二)-基本的構成要件を同じくするがその修正形式を異にする場合 / p112
• 一 共犯形式相互間において訴因の変更を必要としない場合-被告人の自認する事実を認定する場合 / p112
• 二 訴因の変更が必要とされる場合-特殊な理論をとる判例 / p116
• 三 共犯関係に特殊な変動を生ずる場合 / p119
• 四 既遂と未遂 / p123
• 第三節 訴因変更要否の基準(三)-構成要件を異にする場合 / p123
• 一 法律的評価を異にするにすぎない場合 / p123
• 二 訴因を縮小して認定する場合-特殊な理論をとる判例 / p126
• 三 訴因の変更が必要とされる場合 / p132
• 四 罪数に変動を生ずる場合 / p134
• 第四節 訴因の拘束力 / p136
• 第三章 訴因の変更命令 / p140
• 一 変更命令の効力 / p140
• 二 裁判所の命令義務 / p141
• 第四章 その他の問題 / p146
• 第一節 訴因変更の手続 / p146
• 第二節 訴因変更と従前の手続の効力 / p148
• 第三節 訴因変更と訴訟条件 / p148
• 第四節 訴因変更と控訴審 / p152
• むすび / p155

「国立国会図書館デジタルコレクション」より