企業における賃金構造 : 昭和42年センサスの分析

大塚明良 編

[目次]

  • 目次
  • 第1章 所定内賃金格差の現状 / 3
  • 1 平均賃金とモデル賃金 / 3
  • 2 企業間にみられる賃金格差 / 7
  • (1) 産業間賃金格差 / 7
  • (2) 産業別にみた規模間賃金格差 / 9
  • (3) 地域間賃金格差 / 12
  • 3 企業内にみられる賃金格差 / 14
  • (1) 標準労働者にみられる賃金格差 / 14
  • 1) 学歴別にみた年齢別賃金格差 / 14
  • 2) 学歴別にみた年齢別男女間格差 / 17
  • 3) 労職別にみた年齢別賃金格差 / 18
  • (2) 中途採用者にみられる賃金格差 / 20
  • 第2章 賃金格差の推移とその変動要因 / 25
  • 1 規模別賃金水準 / 25
  • 2 大企業のモデル賃金 / 26
  • (1) 第I期(29~36年) / 27
  • (2) 第II期(36~39年) / 28
  • (3) 第III期(39~42年) / 28
  • 3 モデル賃金の規模間格差 / 29
  • (1) 標準労働者のモデル賃金 / 29
  • (2) 新規学卒者の初任給 / 31
  • (3) 中途採用者の初任賃金 / 32
  • 4 大企業の企業内賃金格差 / 34
  • 5 賃金構造の背景とその変動要因 / 37
  • (1) 労働需要 / 38
  • (2) 労働供給 / 39
  • (3) 労働市場における需給の調整 / 41
  • (4) 企業内での賃金序列の調整 / 43
  • (5) 労働者の企業従属意識 / 46
  • 第3章 賞与の現状 / 49
  • 1 賞与の支給状況の推移 / 49
  • (1) 年間賞与の平均支給額および支給率の推移 / 49
  • (2) 支給事業所および支給労働者の割合の推移 / 52
  • 2 賞与の支給の現状 / 52
  • (1) 産業別にみた支給状況 / 52
  • (2) 規模別にみた支給状況(製造業) / 53
  • (3) 賃金階級別にみた年末賞与の支給状況(製造業) / 54
  • 3 産業別,規模別にみた年間賞与の年齢別支給状況 / 55
  • 4 特定労働者についてみた賞与の規模別支給状況(製造業) / 55
  • 第4章 賃金制度の現状 / 57
  • まえがき / 57
  • 1 賃金制度の現状 / 57
  • (1) 賃金形態 / 57
  • (2) 昇給 / 59
  • (3) 賃金体系 / 60
  • (4) 総合決定給を採用している事業所の今後の方針 / 62
  • (5) 賞与制度 / 64
  • 第5章 退職金制度の現状 / 66
  • まえがき / 66
  • 1 退職金制度の普及状況 / 66
  • 2 退職金の形態 / 67
  • 3 退職一時金制度 / 68
  • (1) 退職一時金の受給資格 / 68
  • (2) 退職一時金の算出基礎額と賃金の関係 / 68
  • (3) 賃金改訂と退職金算定基礎額との関係 / 68
  • (4) 退職一時金の支給率および支給額 / 71
  • 1) 定年退職支給率に対する自己都合退職支給率の割合 / 71
  • 2) モデル退職金 / 71
  • 3) 1人平均退職金支払い実績 / 72
  • 4 退職年金制度 / 73
  • (1) 加入資格 / 73
  • (2) 受給資格 / 73
  • (3) 退職年金の支給期間 / 73
  • (4) 退職年金の支給額 / 73
  • 1) 退職年金額の決め方 / 73
  • 2) 退職年金の支給額 / 74
  • (5) 遺族給付 / 74
  • (6) 退職年金源資の拠出 / 76
  • おわりに / 77
  • 第6章 労働費用と福利厚生の現状 / 78
  • 1 産業別にみた現金給与総額に対する労働費用の比率 / 79
  • 2 規模別にみた現金給与総額に対する労働費用の比率 / 84
  • 3 労働費用の内容別にみた規模間格差 / 86
  • 4 現金給与総額に対する労働費用の比率別にみた事業所分布 / 86
  • 第7章 賃金統計の利用 / 88
  • 1 賃金統計の所在 / 88
  • (1) 賃金の動向を数年前にさかのぼって利用する場合-賃金水準統計 / 88
  • (2) 初任給について知りたい場合-初任給統計 / 88
  • (3) 特定の労働者の賃金を,産業,規模,学歴,性別などについて細かく知りたい場合-賃金構造統計 / 90
  • (4) 賃金に関する諸制度や給与構成について知りたい場合-賃金制度統計 / 91
  • 2 賃金構造統計の利用 / 92
  • (1) 賃金比較 / 92
  • 1) 個人の賃金 / 92
  • 2) 企業の賃金ベース / 93
  • (2) 昇給基準線の設定 / 96
  • 付表目次
  • 第1表 産業計 / 101
  • 第2表 D鉱業 / 105
  • 第3表 E建設業 / 112
  • 第4表 E15総合工事業 / 119
  • 第5表 E16職別工事業(設備工事を除く) / 126
  • 第6表 E17設備工事業 / 131
  • 第7表 F製造業 / 138
  • 第8表 F187パン,菓子製造業 / 145
  • 第9表 F202紡績業,ねん糸製造業 / 152
  • 第10表 F203織物業 / 159
  • 第11表 F211外衣製造業(和式を除く) / 166
  • 第12表 F221製材,木製品製造業 / 171
  • 第13表 F231家具製造業 / 178
  • 第14表 F242紙製造業 / 185
  • 第15表 F253印刷業(謄写印刷を除く) / 192
  • 第16表 F268医薬品製造業 / 199
  • 第17表 F27石油製品,石炭製品製造業 / 206
  • 第18表 F28ゴム製品製造業 / 213
  • 第19表 F29皮革,同製品製造業 / 220
  • 第20表 F304陶磁器,同関連製品製造業 / 227
  • 第21表 F311高炉による製鉄業 / 234
  • 第22表 F317銑鉄い物製造業 / 238
  • 第23表 F32非鉄金属製造業 / 245
  • 第24表 F334構築用金属製品製造業 / 252
  • 第25表 F344金属加工機械製造業 / 259
  • 第26表 F351発電用,送電用,配電用,産業用電気機械器具製造業 / 266
  • 第27表 F354通信機械器具,同関連機械器具製造業 / 273
  • 第28表 F361自動車,同付属品製造業 / 280
  • 第29表 F364船舶製造,修理業 / 287
  • 第30表 F377時計,同部分品製造業 / 294
  • 第31表 F38・39武器およびその他の製造業 / 299
  • 第32表 G卸売業,小売業 / 306
  • 第33表 G40~42卸売業 / 310
  • 第34表 G43~49小売業 / 314
  • 第35表 G431百貨店 / 318
  • 第36表 H金融,保険業 / 322
  • 第37表 H50銀行,信託業 / 326
  • 第38表 H52中小商工,庶民,住宅金融業 / 330
  • 第39表 H54証券業,商品取引業 / 334
  • 第40表 H55保険業 / 338
  • 第41表 J運輸通信業 / 342
  • 第42表 J611民営鉄道業 / 346
  • 第43表 J621・622民営旅客自動車運送業 / 350
  • 第44表 J63道路貨物運送業 / 354

「国立国会図書館デジタルコレクション」より

この本の情報

書名 企業における賃金構造 : 昭和42年センサスの分析
著作者等 労働大臣官房労働統計調査部賃金統計課
大塚 明良
書名ヨミ キギョウ ニ オケル チンギン コウゾウ
書名別名 Kigyo ni okeru chingin kozo
出版元 至誠堂
刊行年月 1968
ページ数 357p
大きさ 27cm
NCID BN04070149
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全国書誌番号
71005824
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言語 日本語
出版国 日本
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