企業内労使関係と人材育成

[目次]

  • 論文目録
  • 目次 / p1
  • 序章 現代日本の労使関係把握をめぐって / p1
  • 1.疑問と仮説…社員組合仮説と労働システムの展開 / p1
  • 2.先行研究の検討 / p6
  • 3.本書の構成 / p20
  • 第I部 変容プロセス / p24
  • 第1章 相互信頼的労使関係への歩み-電機メーカーの臨時工問題を素材に / p24
  • 1.A社における急増前の臨時工の状況と組合の対応 / p25
  • 2.昭和30年代の臨時工急増と本工登用闘争 / p27
  • 3.ストライキと臨時工組織化 / p43
  • 4.臨時工の急減とパートタイマーの登場 / p46
  • 小括 / p48
  • 第2章 相互信頼的労使関係の確立-電機メーカー昭和40年代を中心に / p50
  • 1.工職身分格差撤廃-社員化の進展 / p50
  • 2.大量採用の抑制と異動の活発化 / p56
  • 3.要員管理の厳格化 / p70
  • 4.相互信頼的労使関係の醸成 / p74
  • 第3章 異動をめぐる労使協議の変遷-化繊メーカーC社とD社の事例を中心に / p76
  • 1.高度成長期以前の異動と労使協議 / p76
  • 2.高度経済成長期(1960-1973年)の異動と労使協議 / p92
  • 3.第一次オイルショック後の異動と労使協議 / p119
  • 小括 / p125
  • 第4章 OJTシステムの転換 / p126
  • 1.転換前の職場 / p128
  • 2.第1段階・過渡期(昭和30年代) / p129
  • 3.職長教育と職長活動 / p135
  • 4.第2段階・本格期-鉄鋼業を中心に / p139
  • 5.非量産機械加工職場の多能工化 / p146
  • 小括 / p150
  • 補論1 職業教育と養成工制度の推移 / p152
  • 1.進学率の急進と職業高校の拡大 / p152
  • 2.職業訓練法(1958年)制定まで / p154
  • 3.1958年職業訓練法の制定以後-横断的労働市場の試み / p156
  • 4.新職業訓練法(1969年)の成立-向上訓練の拡充へ / p159
  • 5.企業内養成工制度の変遷 / p160
  • 第II部 労使関係の現在と人材育成 / p163
  • 第5章 自動車メーカーの労使協議 / p163
  • 1.E社の労使関係 / p164
  • 小括 / p196
  • 2.F社の労使関係 / p197
  • 小括 / p205
  • 本章のまとめにかえて / p206
  • 第6章 グループ労連-Eグループ労連を中心に / p207
  • 1.グループ労連活動の概要 / p207
  • 2.全E労連の概要 / p209
  • 3.全E労連活動と評価 / p210
  • 4.サブ・グループ労連としての関連労協 / p217
  • 小括 / p223
  • 第7章 自動車産業の人材育成-OJTを中心に / p224
  • 1.大手メーカーの人材育成 / p225
  • 2.中小自動車部品メーカーの人材形成 / p242
  • 小括 / p250
  • 補論2 自動車メーカーのOff-JT / p252
  • 1.課題の設定 / p252
  • 2.F社の技能系教育訓練 / p254
  • 3.E社の全社レベル技能系教育訓練 / p261
  • 小括 / p270
  • 第8章 配転・出向と労働組合 / p274
  • 1.出向への組合の関与 / p274
  • 2.化繊メーカーC社の事例 / p276
  • 3.繊維メーカーK社の事例 / p287
  • 小括 / p291
  • 第9章 集団としての管理職クラスと労働組合 / p293
  • 1.管理職の仕事と管理職クラスの仕事 / p293
  • 2.管理職・管理職クラスとどれくらいいるか / p294
  • 3.なぜ、管理職クラスは「マス」(=大量、集団)となったか / p297
  • 4.管理職クラスの昇進意識と労働組合 / p299
  • まとめにかえて-管理職組合の可能性 / p301
  • 結語 / p302
  • 参考文献 / p304

「国立国会図書館デジタルコレクション」より

この本の情報

書名 企業内労使関係と人材育成
著作者等 久本 憲夫
書名ヨミ キギョウナイ ロウシ カンケイ ト ジンザイ イクセイ
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